山崎 聡亮
当社の発祥は昭和35年、雪深い秋田県から出て、1年を通じて仕事が出来る経済活動
活発な大宮市(現在のさいたま市)に拠点を置いたことに始まります。以来、一貫して
信頼される仕事を重ねることを礎に生業を立ててまいりました。
当初は木造建築を中心に、雪に耐える秋田の建築技術を生かして農家住宅や、当時盛ん
に行われた幼稚園の建設に力を注ぎ、地域の信頼を積み重ねてきたと聞いております。
その後建築施工技術を持つ人材や機会に恵まれ、鉄骨造・RC造などの商業ビル建築
に幅を拡げ、民間工事を中心に、さいたま市や埼玉県、住宅供給公社が発注する公共工
事にも参画し、現在に至ります。
当社は「信頼を積むこと」「正しい納めをすること」をモットーに、ものづくりに取
り組む建築職人集団です。ものづくりに携わる全ての人と共に喜びを分かち合うことを
社是とし、ものづくりに欠かせない建築職人の育成に力を注いでおります。
なかでも日本の建築大工が持つ規矩術と言われる差し金を用いた建築技術や墨付け、
刻みの伝統技能を将来に受け継ぐことは重要であり、総合建設業として管理技術を高め
ながら、日本の伝統文化の伝承にも寄与するものです。
また、もう一つの特徴に、建築家とのコラボレーションによる建築があります。年間
20社を超える設計事務所から指名を受けて施工に至り、ご満足の声をいただいており
ます。設計段階で深く考えられ、特徴の異なる多彩なArchitects建築を経験すること
で、当社の施工技術は磨かれてきました。
建築物は、たくさんの職人の技能が連携し、ひとつになって出来るものです。私たち
は、発注者であるお客様を含め、互いの立場を尊重し合い、連携して、皆で喜びを分か
ち合う仕事をするため日々研鑚を重ねる会社です。
企業活動を通じ、私たちの会社に関わるすべての方──お客様、職人、現場スタッフ
──が、ともに幸せを感じられる企業であり続けたいと願っております。
代表取締役社長
山崎 聡亮
TEL:048-683-6524
FAX:048-686-5435
一級建築士事務所
宅地建物取引業
損害保険代理業
株式会社山崎工務店一級建築士事務所
常務取締役 澤崎真弥
監査役 山崎里実
1級建築士 3名 / 2級建築士 4名 /
2級管工事施工管理技士 1名 /
1級施工管理技士 9名 / 2級施工管理技士 3名
埼玉りそな銀行 武蔵野銀行
埼玉県信用金庫
川口信用金庫 みずほ銀行 栃木銀行 大光銀行
一般社団法人 さいたま市建設業協会
一般社団法人 埼玉県建築士事務所協会
一般社団法人 全国木造建設事業協会
一般社団法人 JBN・全国工務店協会
建設業労働災害防止協会
建設埼玉
さいたま商工会議所
公益社団法人 大宮法人会
ストーリー
創業の精神
鋭きも鈍きも共に捨て難し
錐と槌とに使い分けなば
一方で鈍く物覚えが悪い人間もいる。
鋭い者には俊敏性や機動力があるでしょう。
鈍い者には粘り強さや忍耐力があるでしょう。
人間には得手不得手があります。
諦めるのではなく、鋭い者は錐として、
鈍い者は槌として使い分けることが重要なのです。
無駄な人間など、一人として居ないのです。
この言葉を創業の精神とし、
後世に受け継いでいければと思っております。
創業者 山崎光夫
経営理念
ものづくりに携わる多くの
人々と共に、
心と業を寄せ集め、
知恵と工夫で練り固め、
真に正しい納めを実現し、
皆で喜びを分かち合おう
元を描いた設計士、お施主様とその家族などが関わり合い、
知恵を出し合って完成に導くものです。
真に正しい納めとは、お客様の幸せ、作り手の納得、設計者の実現、
そして世間も良しとすべての人が丸く喜ぶ「三方良し」の姿を言います。
多くの人が携わり完成した建物を皆で喜び合える建物づくりを目指します。
代表取締役社長 山崎聡亮
株式会社山崎工務店
〒337-0042 さいたま市見沼区南中野561番地の3
国際興業バス「南中野」下車 徒歩4分
中学生の職場体験『未来くるワーク』
設計や積算といった事務所での業務体験、建設現場での見学に加え、大工さんと一緒に本棚づくりにも挑戦。 楽しみながら、建設の仕事に触れることができます。小学生の社会科見学『まちたんけん』
工務店の仕事をわかりやすく紹介し、地域の子供たちと交流を深めています。専門学校生・大学生が対象の
『インターンシップ』
震度5弱以上の地震が発生した場合や、台風などによって水害の恐れがある場合に出動します。 芝川の水位の上昇状況や周辺の排水機場・水門等の危険箇所を確認し、
異常の有無を県土木整備事務所へ報告しています。
企業・事務所登録
地域社会の安全を守るための活動に協力しています。
近隣での火災発生時の消火・補助、倒壊家屋からの救助支援、
災害物資の保管場所の提供、消防車両の駐車スペース確保、トラックの貸与など、
企業としてできる地域防災支援を幅広く行っています。